暗黒の10月

2008年の世界金融危機は、アメリカの低所得者向け住宅ローンであるサブプライムローンの焦げ付きに端を発している。サブプライムローンは、中古住宅の価格が上昇することを前提にしていたが、アメリカの中古住宅価格は、2006年をピークにして下落を始めた。住宅バブルが崩壊したのである。
 サブプライム問題が最初に表面化したのは、2007年7月下旬のことである。この時、それまで堅調だったニューヨークの株価は1ヶ月近くにわたって下落し、日経平均も8月16日に800円という驚くべき暴落を見せた。株価はその後一旦回復したが、既にこの時、サブプライム問題の深い闇は、多くの市場関係者に認識されていた。それは、サブプライムローンを組み込んだ債権が、世界中に広く行き渡り、しかもどこにそれがあるのかわからないという、まるで「ジジ抜き」のような様相を呈していたからである。幸い、日本の金融機関では、それを保有していたところは少なかったが、「アメリカがくしゃみをすれば日本は風邪を引く」とも言われる状態では、欧米の株価の下落は、日本の市場にも大きく影響した。
その後、2007年11月、2008年1月、3月、7月と、株価は大きく下落した。そして9月に入ってからもジリジリと下げ始め、9月15日のアメリカ大手証券会社リーマンブラザーズの経営破綻をきっかけに、一気に下げが加速した。これは、1990年代以降に日本で起こった住専問題や山一證券の破綻と比較された。1929年の世界大恐慌が再びやってくるのではないかという懸念が世界中に広がった。
 アメリカ政府は、日本の経験を手本にして、日本が10年以上かけて行った金融危機対策をわずか1年の間に矢継ぎ早に打ち出した。9月29日、アメリカ政府が議会に提出した金融安定化法案が下院で否決されると、ニューヨークダウは777ドルという史上最大の下落幅を記録した。10月3日に修正案が可決された後も、材料出尽くしで株価は下げ止まらず、支えるものを失った相場は、翌週連日大きく下落した。10月10日、SQを迎えた東京市場は、寄り付きからSQがらみの大量の売りが出て、日経平均先物はストップ安の1000円安まで下落して、サーキットプレーカーが発動して15分間の取引停止となった。
翌日のG7会合で、各国が協調して公的資金投入などの対応をとるとの声明を受け、週明けの各国の株価は反発し、13日の東京市場では、なんと日経平均が史上最大の14%以上の上昇率を記録してストップ高が連発し、日経平均先物は1000円高のストップ高まで上昇してサーキットブレーカーが発動した。しかし、2日後には各国の市場は再び大きく反落し、日経平均先物は1000円安のストップ安まで下落してサーキットブレーカーが発動した。4営業日で3回もサーキットブレーカーが発動するというのは、前例がない。また、日経平均の終値は、ブラックマンデーの時に次ぐ史上2番目の下落率を記録した。
 誰もがこんな乱高下する相場を異常な相場だと感じていた。100年に1度の暴落相場と言われた。移動平均線からの乖離率などのテクニカル指標がどれも前例のない売られ過ぎを示しているのに、そんな理屈は全く通らない、不安心理だけが増幅していた相場だった。
10月24日、日経平均はとうとう2003年4月につけたバブル崩壊後の最安値の7607円を割り込んだ。そして28日には、ザラバ中に一瞬だけ7000円を割り込んで6994円をつけた後、大きく反発に転じて、30日には9000円台を回復した。このように史上空前の大荒れとなったこの月を「ブラックオクトーバー」と呼ぶ人もいる。


最終更新日: 2008年11月2日